コロナ禍以降、深刻な問題となっているホテル・旅館の人手不足。
現場ではどのように向き合っていけば良いのでしょうか。
本記事では、ホテル・旅館の人手不足の原因や現場でできる対策などについて見ていきたいと思います。
ホテル・旅館の人手不足の原因は？
まずは、多くのホテル・旅館が慢性的に抱える人手不足の原因について見ていきたいと思います。
コロナ明けの需要回復
新型コロナウイルスの感染拡大により、一時は大きく落ち込んだホテル・旅館の需要。
しかし、コロナ禍が明け、観光需要が高まると宿泊客数は大きく増大しました。
ここ数年はインバウンド観光客の大幅な増加もあり、ますます需要が高まってきています。
しかしながら、ホテル・旅館側は現在も慢性的な人手不足が解消されていないのが現状です。
ホテルや旅館は高い水準のホスピタリティを維持しなければならない現場ですので、採用活動や人材育成にも通常より時間がかかってしまいます。
正社員スタッフの不足
観光需要が回復傾向にある一方で、ホテル・旅館業界の人手不足は深刻です。
特に現場を運営する正社員スタッフの数が足りていないケースが多く、限られた人数で業務を回さざるを得ないという現場スタッフ一人ひとりへの負担の増大が問題視されています。
不規則な勤務体制
人員回復がなかなか進まない背景には、勤務体制が不規則になってしまうという宿泊業界ならではの背景も。
基本的にはシフト制で夜勤や土日祝勤務もあることから生活リズムが乱れやすくなります。
特に近年、若年層を中心に福利厚生や土日休み、リモートワークを含めたワークライフバランスの拡充が求められています。
そういった理由から人材がなかなか増えず、慢性的な人手不足による長時間労働が常態化してしまうケースもあり、求職者からのイメージがマイナスになってしまうという悪循環があります。
キャリアプランの描きにくさ
他業種と比較するとキャリアプランを描きづらいというのも大きな課題です。
特に中小規模のホテルや旅館では研修によるスキルアップや明確な昇進・昇給というキャリアアップの指標がきっちりと整えられていない場合も。
キャリアプランを描きづらいという現状は求職者から敬遠されるだけでなく、意欲ある若手人材のモチベーション低下、ひいては早期離職にも繋がり、結果的に人員回復が妨げられてしまいます。
業務負担の大きさ
慢性的な人手不足は、スタッフ一人ひとりに割り当てられる業務負担にも影響してきます。
ホテルや旅館の多岐にわたる業務を少人数で担当するとなると、どうしても業務の煩雑化や負担の増大を招いてしまうのです。
賃金水準
他業種と比較すると決して賃金水準が高いわけではないことも人手不足の大きな要因。
接客スキルや語学力などで高い専門性を求められ、クレーム対応や長時間の立ち仕事なども要求されるにもかかわらず、その業務内容に給与が伴っていないと感じている求職者も少なくありません。
特に地方では、他業種との競争力がそれほど高いわけではないことが多く、なかなか人材を確保しづらい状況になっています。
現場でできる対策
ここからは、ホテル・旅館における人手不足に対して現場でできる対策について見ていきたいと思います。
業務内容の見直し
まずは、「その仕事は本当に必要なのか」「もっと効率化できないのか」という視点を持って業務内容を見直してみるところからスタートしましょう。
紙伝票の削減、手書き作業や二重入力の廃止、会議時間の短縮など、今すぐにでもできる対策は意外とたくさんあるかもしれません。
DX推進
スタッフの業務を減らして接客に集中できるよう、DXを推し進めていくことも有効。
自動チェックインやセルフチェックアウトの導入、QRコード決済やモバイルキー、予約管理システムや清掃管理アプリの利用などがその代表例です。
宿泊客側からもシステムの自動化やスマート化は手続き時間の短縮に繋がるため好意的に見られることが多いです。
外国人・シニア人材の登用
人員補填の手段として、技能実習生や特定技能生、外国人留学生のアルバイトなどを取り入れているホテルや旅館も増えています。
また、分野によってはシニア人材の活用も。
どちらもマニュアル作成や生活支援、業務の選定などが難しい場合がありますが、視野に入れてみるのも良いかもしれません。
研修・教育の効率化
動画やeラーニングを通した研修・教育の効率化も有効な手段です。
教育担当者の負担が減り、その分通常業務へリソースを割くことができます。
まとめ
ホテル・旅館の人手不足の原因や現場でできる対策などについてご紹介しました。
それぞれの施設の状況によっても講じるべき対策は多種多様で、人手不足を補うための効率化の判断も非常に難しいです。
限られた人手のなかでも客室の売上を最大化するには、料金や稼働の状況を正しく把握することが欠かせません。
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